理由その１：

政府は、ワクチン製造メーカ（ファイザーやモデルナなど）との契約で、すでに5億6000万回分を確保していると言われており、それを消化するために、国民にどんどん打たせようという意図かと思われます。こどもへの接種も推奨されており、政府は国民の命や健康を守るという意思が感じられません。

理由その２：

ワクチン関係には多大の予算が使われており、ワクチンを打てば打つほど、医師や病院が儲かるという制度になっています。そのため、この利権を手放したくないという理由で、医療関係者は、ワクチン接種を止めたくないということです。また、2類から5類へ移行する問題も医療界は反対しています。インフルエンザと同等の扱いになれば、ワクチンは有料となり、接種する人数も減少すると考えられるからです。

理由その３：

厚生労働省のワクチン分科会や専門家会議などの中には、ワクチンメーカーから研究資金をもらっている審議委員がいたり、審議委員がファイザーに転職したりと、ワクチン接種を推進する委員が多く存在し、どんなに犠牲者が出てもお構いなしにワクチン接種に邁進することになります。

日本だけでなくメガファーマは各国政府(インド、ブラジル、アルゼンチン、キューバ、イラン除く)に食い込んでおり、この利権を手放したくないので毎年チャリンチャリン入って来るように年1回ワクチン定期接種を落とし処にうまいことやりました。